やまない地震、捜索が続く不明者、見渡せない全体の被災状況。
2024年元旦に起こった能登半島地震は、一週間経っても被災支援の終わりも見えず、被災者にとっての復興の手がかりも見えてないようです。そしてまた、行政の被災者に対するメッセージにも、被災者に届くメッセージをまだ発せられてないように感じてしまいます。
僕自身も、正月に近畿北部の実家に帰ってまったりしている時に揺れを感じていました。
居間で「揺れてる、揺れてる」と口に出しながら、、なかなか収まらない（10秒以上、もしかしたら20秒以上？）揺れに、東京で12年以上前に経験した「揺れ方」を思い出したりしていました。テレビから発せられる「緊急地震速報」の音響も、「そういえばあの時はまだなかったな」などと思いながら。
その後、災害のニュース報道が続く中、僕が連想したのは、2008年（6月14日午前8時43分）の岩手・宮城内陸地震、そして2004年（10月23日17時56分）の新潟県中越地震でした。
どちらも本州内陸部の直下型地震であり、深い山間部を直撃した地震で、現地に人的、建築物、交通運輸などへの多大な被害をもたらしました。
さらには、余震が頻発し、さらなる被害が積み重なり、また梅雨入り（岩手・宮城）、降雪（新潟県中越）などの季節的条件も重なり、被災地支援、復興は困難を極めました。
山間部の地震では、その地形的要因で被災地支援の手が届きにくい状況が生まれやすく、被災者が孤立する事態も多発します。
そして今回もまた、道路の寸断、飛行場の被災、停電、通信環境の途絶、集落の孤立、季節要因など、被害の把握と被災者支援に対して、さまざまな困難が生じています。
これらの困難に対して、国や地方自治体の支援体制は、どれほど整えられてきているのだろうか、と考えてしまいます。孤立の可能性の高い集落に対して、平常時にできる手当はないのか、被災発生時に、できるだけ早く被災者に支援の手を差し伸べるための方法やシステムについて、どれほどの進展があるのか。
地震がいつどこで発生し、どんな被害を生じるのか、それは予想不可能なことであり、想定をある程度絞り込むことぐらいしかできないでしょうけど。
それでも、ある一本の道路が通行不可能となった場合、道路の利用者と沿線住民にどのような困難が生じるのか、その困難を解消するには、どのような方法があるか。
また別の一つの橋が通行不可能になった場合、普段からのその橋の利用者に、どのような困難が生じ、その困難の解消するにはどのような方法があるか。
地方自治体では、どのようなことができるのか。都道府県ではどうか。
また、国は、国内のどこでも起こりうる地震災害について、どのような準備が必要と考え、そのような施策を打ち、どれほどの予算を確保しているのか。
また、被災者の助けとなる「避難所」の設営、環境整備については、どの程度進んでいるのか。
このような被害が出るたびに、そんなことを思ったりするが。
本当は、このような被害が話題になってない時にこそ、こうした「被災発生時に向けての準備」「被災時の緊急支援」「被災時の中長期支援のあり方」などについて、整理しておく必要があるのでしょうけど。
などとぼんやり考えてみたり。
被災者の方々の、1日も早い安全の確保と不安の解消、物心双方の支援の充実が行われるように祈りつつ。
国土交通省／災害・防災情報
https://www.mlit.go.jp/saigai/saigai_240101.html
経済産業省／被害現況
https://www.meti.go.jp/press/2023/01/20240108001/20240108001.html
